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となりの給料

輸送用機器の技術者の給料ランキング(47都道府県)

2025年の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」ほか公的統計を加工して作成 ・データ更新 出典と算出方法

結論

全国の平均月給

38.9万円

年収の目安 725万円

1位 埼玉県

43.2万円

全国比 +10.9%

輸送用機器の技術者の平均月給(所定内給与額)は全国平均が38.9万円で、37都道府県のうち最も高いのは埼玉県の43.2万円、最も低いのは山形県の24.8万円です(差は18.3万円、1.74倍)。

輸送用機器の技術者の月給が全国平均を上回るのは10都道府県で、年収の目安(当サイト算出)は全国で725万円です。

対象は輸送用機器の技術者(統計の職種名:輸送用機器技術者)の一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上、男女計。2025年6月分の賃金です。

分布

給料の分かれ方(中央値と幅)

全国の輸送用機器の技術者の所定内給与額は、中央値が36.7万円で、平均の38.9万円と比べると平均を2.2万円下回り、一部の高い給与が平均を押し上げるぶん、真ん中の人の感覚に近いのは中央値の36.7万円です。

輸送用機器の技術者の下位10%は24.0万円以下、上位10%は55.8万円以上で、真ん中の半分(第1四分位〜第3四分位)は29.4万円〜45.6万円の範囲に入ります。

最も人数が多いのは月給40.0万円〜45.0万円の層で、輸送用機器の技術者全体の13.0%(25,090人)を占めます。

全国の輸送用機器の技術者の所定内給与額の分布(2025年) 色の濃い棒が最も人数の多い階級、枠で囲んだ棒に中央値が入ります

横軸:所定内給与額(万円)/縦軸:労働者数

全国の輸送用機器の技術者の所定内給与額の階級別労働者数(2025年)
月給の階級労働者数割合
10.0万円〜12.0万円 20人 0.0%
12.0万円〜14.0万円 170人 0.1%
14.0万円〜16.0万円 60人 0.0%
16.0万円〜18.0万円 620人 0.3%
18.0万円〜20.0万円 2,000人 1.0%
20.0万円〜22.0万円 6,550人 3.4%
22.0万円〜24.0万円 9,810人 5.1%
24.0万円〜26.0万円 10,310人 5.3%
26.0万円〜28.0万円 10,820人 5.6%
28.0万円〜30.0万円 11,740人 6.1%
30.0万円〜32.0万円 13,280人 6.9%
32.0万円〜34.0万円 13,160人 6.8%
34.0万円〜36.0万円 13,160人 6.8%
36.0万円〜38.0万円 13,570人 7.0%
38.0万円〜40.0万円 12,110人 6.3%
40.0万円〜45.0万円(最も多い) 25,090人 13.0%
45.0万円〜50.0万円 19,700人 10.2%
50.0万円〜55.0万円 11,320人 5.8%
55.0万円〜60.0万円 5,850人 3.0%
60.0万円〜70.0万円 8,020人 4.1%
70.0万円〜80.0万円 3,940人 2.0%
80.0万円〜90.0万円 1,440人 0.7%
90.0万円〜100.0万円 680人 0.4%
100.0万円〜120.0万円 230人 0.1%
120.0万円以上 20人 0.0%
全国の輸送用機器の技術者の中央値(2025年)
区分 中央値 下位10% 上位10%
全体 36.7万円 24.0万円 55.8万円
男性 37.5万円 24.6万円 56.9万円
女性 30.1万円 20.9万円 42.7万円
1,000人以上 39.1万円 26.6万円 58.9万円
100〜999人 32.2万円 21.6万円 48.5万円
10〜99人 27.7万円 21.6万円 51.1万円

企業規模で見ると、輸送用機器の技術者の中央値は1,000人以上の企業で39.1万円、10〜99人の企業で27.7万円で、差は11.5万円です。

男女別では、輸送用機器の技術者の中央値は男性が37.5万円、女性が30.1万円で、女性は男性の80.2%にあたります(同じ輸送用機器の技術者でも、年齢・勤続年数・役職・労働時間の違いがこの差に含まれます)。

出典は賃金構造基本統計調査の職種別の分布特性値(全国、企業規模10人以上、一般労働者)。中央値・四分位・十分位は公表値をそのまま載せています。都道府県別の分布は公表されていないため、この節は全国の値です。

ランキング

都道府県別の平均月給

輸送用機器の技術者の平均月給(所定内給与額、2025年) 都道府県名から、その県の詳しいページに移動できます 全国 38.9万円
  1. 1 埼玉県 43.2万円実質2位
  2. 2 栃木県 42.5万円実質1位
  3. 3 東京都 42.1万円実質5位
  4. 4 岩手県 40.9万円実質7位
  5. 5 愛知県 40.7万円実質4位
  6. 6 静岡県 40.5万円実質6位
  7. 7 岐阜県 40.4万円実質3位
  8. 8 山口県 39.9万円実質9位
  9. 9 山梨県 39.5万円実質8位
  10. 10 宮城県 39.1万円実質10位
  11. 11 神奈川県 38.2万円実質14位
  12. 12 香川県 37.9万円実質12位
  13. 13 茨城県 37.6万円実質11位
  14. 14 兵庫県 36.9万円実質15位
  15. 15 大分県 36.7万円実質13位
  16. 16 北海道 36.5万円実質19位
  17. 17 福島県 35.8万円実質17位
  18. 18 新潟県 35.7万円実質16位
  19. 19 大阪府 35.4万円実質18位
  20. 20 福岡県 34.7万円実質21位
  21. 21 滋賀県 34.6万円実質22位
  22. 22 宮崎県 34.5万円実質20位
  23. 23 佐賀県 34.4万円実質24位
  24. 24 鹿児島県 33.9万円実質23位
  25. 25 富山県 33.7万円実質26位
  26. 26 群馬県 33.6万円実質25位
  27. 27 京都府 33.5万円実質28位
  28. 28 熊本県 33.2万円実質29位
  29. 29 福井県 33.1万円実質27位
  30. 30 三重県 32.9万円実質30位
  31. 31 岡山県 30.9万円実質31位
  32. 32 愛媛県 30.0万円実質32位
  33. 33 長崎県 29.8万円実質33位
  34. 34 石川県 29.5万円実質34位
  35. 35 長野県 28.6万円実質35位
  36. 36 広島県 26.6万円実質36位
  37. 37 山形県 24.8万円実質37位

実質の順位は、消費者物価地域差指数(家賃を除く総合、2024年)で調整した月給の順位です(当サイト算出)。推計労働者数が100人未満の県は順位に含めていません。

物価調整

物価の違いを考えた順位

物価の地域差(家賃を除く総合、2024年)で調整した輸送用機器の技術者の月給は、栃木県が43.4万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは岐阜県(名目7位、実質3位)です。

  1. 1栃木県 43.4万円相当(名目2位)
  2. 2埼玉県 43.2万円相当(名目1位)
  3. 3岐阜県 41.4万円相当(名目7位)
  4. 4愛知県 41.3万円相当(名目5位)
  5. 5東京都 41.2万円相当(名目3位)
  6. 6静岡県 41.1万円相当(名目6位)
  7. 7岩手県 40.7万円相当(名目4位)
  8. 8山梨県 40.1万円相当(名目9位)
  9. 9山口県 39.7万円相当(名目8位)
  10. 10宮城県 38.8万円相当(名目10位)

上位10都道府県。計算式:所定内給与額 ÷(消費者物価地域差指数 ÷ 100)

年齢別

年齢による月給の違い(全国)

全国の輸送用機器の技術者の年齢階級別の平均月給(2025年) 全国の輸送用機器の技術者

全国の輸送用機器の技術者の年齢階級別の平均月給です。

数値を表で見る
全国の輸送用機器の技術者の年齢階級別の平均月給(所定内給与額)
年齢全国の輸送用機器の技術者
19歳以下21.8万円
20〜24歳24.8万円
25〜29歳29.7万円
30〜34歳34.8万円
35〜39歳39.9万円
40〜44歳42.5万円
45〜49歳45.9万円
50〜54歳45.9万円
55〜59歳50.0万円
60〜64歳37.4万円
65〜69歳34.8万円
70歳以上28.9万円

需給

求人の多さ(有効求人倍率)

輸送用機器の技術者を含む「製造技術者(開発)」の有効求人倍率(2025年度、当サイト算出)は全国で1.88倍で、最も高いのは石川労働局管内の5.41倍、最も低いのは滋賀労働局管内の0.99倍です。

年度の月間有効求人数の合計 ÷ 月間有効求職者数の合計で当サイトが算出(厚生労働省「一般職業紹介状況」雇用関係指標(年度)、パートタイムを含む常用、都道府県労働局別)。職業中分類「製造技術者(開発)」の値です。

よくある質問

輸送用機器の技術者の給料について

輸送用機器の技術者の給料が一番高い都道府県はどこですか?
輸送用機器の技術者の平均月給(所定内給与額)は全国平均が38.9万円で、37都道府県のうち最も高いのは埼玉県の43.2万円、最も低いのは山形県の24.8万円です(差は18.3万円、1.74倍)。
物価を考えると、輸送用機器の技術者の給料が高い都道府県はどこですか?
物価の地域差(家賃を除く総合、2024年)で調整した輸送用機器の技術者の月給は、栃木県が43.4万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは岐阜県(名目7位、実質3位)です。
輸送用機器の技術者の求人が多い都道府県はどこですか?
輸送用機器の技術者を含む「製造技術者(開発)」の有効求人倍率(2025年度、当サイト算出)は全国で1.88倍で、最も高いのは石川労働局管内の5.41倍、最も低いのは滋賀労働局管内の0.99倍です。
輸送用機器の技術者の年収・月給の中央値はいくらですか?
全国の輸送用機器の技術者の所定内給与額は、中央値が36.7万円で、平均の38.9万円と比べると平均を2.2万円下回り、一部の高い給与が平均を押し上げるぶん、真ん中の人の感覚に近いのは中央値の36.7万円です。輸送用機器の技術者の下位10%は24.0万円以下、上位10%は55.8万円以上で、真ん中の半分(第1四分位〜第3四分位)は29.4万円〜45.6万円の範囲に入ります。
輸送用機器の技術者の給料はどのくらいの幅がありますか?
最も人数が多いのは月給40.0万円〜45.0万円の層で、輸送用機器の技術者全体の13.0%(25,090人)を占めます。
輸送用機器の技術者は企業の大きさで給料が違いますか?
企業規模で見ると、輸送用機器の技術者の中央値は1,000人以上の企業で39.1万円、10〜99人の企業で27.7万円で、差は11.5万円です。
輸送用機器の技術者の男女の給料差はどのくらいですか?
男女別では、輸送用機器の技術者の中央値は男性が37.5万円、女性が30.1万円で、女性は男性の80.2%にあたります(同じ輸送用機器の技術者でも、年齢・勤続年数・役職・労働時間の違いがこの差に含まれます)。

関連ページ

出典

データの出典と算出方法

このページのデータの更新日:

  • 一般職業紹介状況(職業安定業務統計)

    雇用関係指標(年度)第4表 都道府県別 雇用形態別 職業(中分類)別 有効求人数(2023〜2025年度)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040455706 公開・更新:2026年5月29日 取得:2026年9月15日

  • 一般職業紹介状況(職業安定業務統計)

    雇用関係指標(年度)第5表 都道府県別 雇用形態別 男女別 年代別 職業(中分類)別 有効求職者数(2023〜2025年度)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040455707 公開・更新:2026年5月29日 取得:2026年9月15日

  • 小売物価統計調査(構造編)

    地域別価格差 10大費目別消費者物価地域差指数 (全国平均=100)-全国,地方,都道府県,都道府県庁所在市及び政令指定都市(2013年~)(2013〜2024年)

    e-Stat データベース ID:0003441258 公開・更新:2026年4月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    職種第5表 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421120 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421195 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421196 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421197 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421198 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

次の都道府県は、推計労働者数が少ないなどの理由で掲載していません:青森県、秋田県、千葉県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、徳島県、高知県、沖縄県

データの出典と算出方法の詳しい説明