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となりの給料

大工の給料ランキング(47都道府県)

2025年の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」ほか公的統計を加工して作成 ・データ更新 出典と算出方法

結論

全国の平均月給

32.7万円

年収の目安 485万円

1位 千葉県

47.4万円

全国比 +45.0%

大工の平均月給(所定内給与額)は全国平均が32.7万円で、19都道府県のうち最も高いのは千葉県の47.4万円、最も低いのは岩手県の26.0万円です(差は21.3万円、1.82倍)。

大工の月給が全国平均を上回るのは9都道府県で、年収の目安(当サイト算出)は全国で485万円です。

対象は大工(統計の職種名:大工)の一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上、男女計。2025年6月分の賃金です。

分布

給料の分かれ方(中央値と幅)

全国の大工の所定内給与額は、中央値が32.4万円で、平均の32.7万円と比べると平均とほぼ同じ水準です。

大工の下位10%は22.8万円以下、上位10%は42.9万円以上で、真ん中の半分(第1四分位〜第3四分位)は26.2万円〜37.3万円の範囲に入ります。

最も人数が多いのは月給40.0万円〜45.0万円の層で、大工全体の11.7%(2,250人)を占めます。

全国の大工の所定内給与額の分布(2025年) 色の濃い棒が最も人数の多い階級、枠で囲んだ棒に中央値が入ります

横軸:所定内給与額(万円)/縦軸:労働者数

全国の大工の所定内給与額の階級別労働者数(2025年)
月給の階級労働者数割合
14.0万円〜16.0万円 40人 0.2%
16.0万円〜18.0万円 180人 0.9%
18.0万円〜20.0万円 800人 4.1%
20.0万円〜22.0万円 450人 2.3%
22.0万円〜24.0万円 1,550人 8.0%
24.0万円〜26.0万円 1,660人 8.6%
26.0万円〜28.0万円 1,620人 8.4%
28.0万円〜30.0万円 1,320人 6.8%
30.0万円〜32.0万円 1,580人 8.2%
32.0万円〜34.0万円 2,130人 11.0%
34.0万円〜36.0万円 1,770人 9.2%
36.0万円〜38.0万円 1,870人 9.7%
38.0万円〜40.0万円 530人 2.7%
40.0万円〜45.0万円(最も多い) 2,250人 11.7%
45.0万円〜50.0万円 990人 5.1%
50.0万円〜55.0万円 320人 1.7%
55.0万円〜60.0万円 20人 0.1%
60.0万円〜70.0万円 120人 0.6%
70.0万円〜80.0万円 110人 0.6%
全国の大工の中央値(2025年)
区分 中央値 下位10% 上位10%
全体 32.4万円 22.8万円 42.9万円
1,000人以上 25.1万円 19.6万円 34.3万円
100〜999人 33.1万円 23.4万円 45.4万円
10〜99人 32.4万円 22.3万円 41.0万円

企業規模で見ると、大工の中央値は1,000人以上の企業で25.1万円、10〜99人の企業で32.4万円で、差は-7.3万円です。

出典は賃金構造基本統計調査の職種別の分布特性値(全国、企業規模10人以上、一般労働者)。中央値・四分位・十分位は公表値をそのまま載せています。都道府県別の分布は公表されていないため、この節は全国の値です。

ランキング

都道府県別の平均月給

大工の平均月給(所定内給与額、2025年) 都道府県名から、その県の詳しいページに移動できます 全国 32.7万円
  1. 1 千葉県 47.4万円実質1位
  2. 2 神奈川県 43.4万円実質2位
  3. 3 大阪府 39.3万円実質3位
  4. 4 山梨県 36.2万円実質4位
  5. 5 兵庫県 35.0万円実質5位
  6. 6 東京都 33.4万円実質9位
  7. 7 石川県 33.4万円実質8位
  8. 8 茨城県 33.3万円実質7位
  9. 9 鹿児島県 33.0万円実質6位
  10. 10 京都府 32.2万円実質10位
  11. 11 埼玉県 31.3万円実質12位
  12. 12 静岡県 31.0万円実質11位
  13. 13 長崎県 30.7万円実質14位
  14. 14 青森県 30.5万円実質15位
  15. 14 新潟県 30.5万円実質13位
  16. 16 北海道 29.7万円実質16位
  17. 17 山形県 27.7万円実質17位
  18. 18 福岡県 26.3万円実質18位
  19. 19 岩手県 26.0万円実質19位

実質の順位は、消費者物価地域差指数(家賃を除く総合、2024年)で調整した月給の順位です(当サイト算出)。推計労働者数が100人未満の県は順位に含めていません。

物価調整

物価の違いを考えた順位

物価の地域差(家賃を除く総合、2024年)で調整した大工の月給は、千葉県が47.0万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは東京都(名目6位、実質9位)です。

  1. 1千葉県 47.0万円相当(名目1位)
  2. 2神奈川県 42.2万円相当(名目2位)
  3. 3大阪府 39.6万円相当(名目3位)
  4. 4山梨県 36.7万円相当(名目4位)
  5. 5兵庫県 35.2万円相当(名目5位)
  6. 6鹿児島県 34.1万円相当(名目9位)
  7. 7茨城県 34.0万円相当(名目8位)
  8. 8石川県 33.3万円相当(名目7位)
  9. 9東京都 32.7万円相当(名目6位)
  10. 10京都府 31.9万円相当(名目10位)

上位10都道府県。計算式:所定内給与額 ÷(消費者物価地域差指数 ÷ 100)

年齢別

年齢による月給の違い(全国)

全国の大工の年齢階級別の平均月給(2025年) 全国の大工

全国の大工の年齢階級別の平均月給です。

数値を表で見る
全国の大工の年齢階級別の平均月給(所定内給与額)
年齢全国の大工
19歳以下19.7万円
20〜24歳23.5万円
25〜29歳23.7万円
30〜34歳33.1万円
35〜39歳34.3万円
40〜44歳33.8万円
45〜49歳38.6万円
50〜54歳38.4万円
55〜59歳43.5万円
60〜64歳28.6万円
65〜69歳31.9万円
70歳以上32.7万円

需給

求人の多さ(有効求人倍率)

大工を含む「建設従事者(建設躯体工事従事者を除く)」の有効求人倍率(2025年度、当サイト算出)は全国で4.37倍で、最も高いのは新潟労働局管内の9.15倍、最も低いのは長崎労働局管内の2.72倍です。

年度の月間有効求人数の合計 ÷ 月間有効求職者数の合計で当サイトが算出(厚生労働省「一般職業紹介状況」雇用関係指標(年度)、パートタイムを含む常用、都道府県労働局別)。職業中分類「建設従事者(建設躯体工事従事者を除く)」の値です。

よくある質問

大工の給料について

大工の給料が一番高い都道府県はどこですか?
大工の平均月給(所定内給与額)は全国平均が32.7万円で、19都道府県のうち最も高いのは千葉県の47.4万円、最も低いのは岩手県の26.0万円です(差は21.3万円、1.82倍)。
物価を考えると、大工の給料が高い都道府県はどこですか?
物価の地域差(家賃を除く総合、2024年)で調整した大工の月給は、千葉県が47.0万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは東京都(名目6位、実質9位)です。
大工の求人が多い都道府県はどこですか?
大工を含む「建設従事者(建設躯体工事従事者を除く)」の有効求人倍率(2025年度、当サイト算出)は全国で4.37倍で、最も高いのは新潟労働局管内の9.15倍、最も低いのは長崎労働局管内の2.72倍です。
大工の年収・月給の中央値はいくらですか?
全国の大工の所定内給与額は、中央値が32.4万円で、平均の32.7万円と比べると平均とほぼ同じ水準です。大工の下位10%は22.8万円以下、上位10%は42.9万円以上で、真ん中の半分(第1四分位〜第3四分位)は26.2万円〜37.3万円の範囲に入ります。
大工の給料はどのくらいの幅がありますか?
最も人数が多いのは月給40.0万円〜45.0万円の層で、大工全体の11.7%(2,250人)を占めます。
大工は企業の大きさで給料が違いますか?
企業規模で見ると、大工の中央値は1,000人以上の企業で25.1万円、10〜99人の企業で32.4万円で、差は-7.3万円です。

関連ページ

出典

データの出典と算出方法

このページのデータの更新日:

  • 一般職業紹介状況(職業安定業務統計)

    雇用関係指標(年度)第4表 都道府県別 雇用形態別 職業(中分類)別 有効求人数(2023〜2025年度)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040455706 公開・更新:2026年5月29日 取得:2026年9月15日

  • 一般職業紹介状況(職業安定業務統計)

    雇用関係指標(年度)第5表 都道府県別 雇用形態別 男女別 年代別 職業(中分類)別 有効求職者数(2023〜2025年度)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040455707 公開・更新:2026年5月29日 取得:2026年9月15日

  • 小売物価統計調査(構造編)

    地域別価格差 10大費目別消費者物価地域差指数 (全国平均=100)-全国,地方,都道府県,都道府県庁所在市及び政令指定都市(2013年~)(2013〜2024年)

    e-Stat データベース ID:0003441258 公開・更新:2026年4月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    職種第5表 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421120 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421195 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421196 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421197 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421198 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

次の都道府県は、推計労働者数が少ないなどの理由で掲載していません:宮城県、秋田県、福島県、栃木県、群馬県、富山県、福井県、長野県、岐阜県、愛知県、三重県、滋賀県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、佐賀県、熊本県、大分県、宮崎県、沖縄県

データの出典と算出方法の詳しい説明