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となりの給料

機械組立の給料ランキング(47都道府県)

2025年の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」ほか公的統計を加工して作成 ・データ更新 出典と算出方法

結論

全国の平均月給

31.0万円

年収の目安 523万円

1位 東京都

37.9万円

全国比 +22.1%

機械組立の平均月給(所定内給与額)は全国平均が31.0万円で、44都道府県のうち最も高いのは東京都の37.9万円、最も低いのは熊本県の23.4万円です(差は14.5万円、1.62倍)。

機械組立の月給が全国平均を上回るのは14都道府県で、年収の目安(当サイト算出)は全国で523万円です。

対象は機械組立(統計の職種名:はん用・生産用・業務用機械器具組立従事者)の一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上、男女計。2025年6月分の賃金です。

分布

給料の分かれ方(中央値と幅)

全国の機械組立の所定内給与額は、中央値が28.9万円で、平均の31.0万円と比べると平均を2.2万円下回り、一部の高い給与が平均を押し上げるぶん、真ん中の人の感覚に近いのは中央値の28.9万円です。

機械組立の下位10%は21.1万円以下、上位10%は43.8万円以上で、真ん中の半分(第1四分位〜第3四分位)は24.3万円〜36.2万円の範囲に入ります。

最も人数が多いのは月給24.0万円〜26.0万円の層で、機械組立全体の12.8%(16,870人)を占めます。

全国の機械組立の所定内給与額の分布(2025年) 色の濃い棒が最も人数の多い階級、枠で囲んだ棒に中央値が入ります

横軸:所定内給与額(万円)/縦軸:労働者数

全国の機械組立の所定内給与額の階級別労働者数(2025年)
月給の階級労働者数割合
10.0万円未満 20人 0.0%
10.0万円〜12.0万円 10人 0.0%
12.0万円〜14.0万円 60人 0.0%
14.0万円〜16.0万円 380人 0.3%
16.0万円〜18.0万円 1,910人 1.4%
18.0万円〜20.0万円 5,490人 4.2%
20.0万円〜22.0万円 11,700人 8.9%
22.0万円〜24.0万円 10,810人 8.2%
24.0万円〜26.0万円(最も多い) 16,870人 12.8%
26.0万円〜28.0万円 13,040人 9.9%
28.0万円〜30.0万円 10,980人 8.3%
30.0万円〜32.0万円 9,570人 7.3%
32.0万円〜34.0万円 8,750人 6.6%
34.0万円〜36.0万円 8,430人 6.4%
36.0万円〜38.0万円 6,120人 4.6%
38.0万円〜40.0万円 5,630人 4.3%
40.0万円〜45.0万円 12,070人 9.2%
45.0万円〜50.0万円 5,000人 3.8%
50.0万円〜55.0万円 2,820人 2.1%
55.0万円〜60.0万円 1,050人 0.8%
60.0万円〜70.0万円 850人 0.6%
70.0万円〜80.0万円 150人 0.1%
80.0万円〜90.0万円 90人 0.1%
全国の機械組立の中央値(2025年)
区分 中央値 下位10% 上位10%
全体 28.9万円 21.1万円 43.8万円
男性 30.0万円 21.8万円 44.4万円
女性 23.9万円 18.7万円 35.4万円
1,000人以上 31.4万円 21.9万円 47.2万円
100〜999人 27.5万円 20.0万円 39.8万円
10〜99人 28.9万円 21.2万円 41.5万円

企業規模で見ると、機械組立の中央値は1,000人以上の企業で31.4万円、10〜99人の企業で28.9万円で、差は2.5万円です。

男女別では、機械組立の中央値は男性が30.0万円、女性が23.9万円で、女性は男性の79.6%にあたります(同じ機械組立でも、年齢・勤続年数・役職・労働時間の違いがこの差に含まれます)。

出典は賃金構造基本統計調査の職種別の分布特性値(全国、企業規模10人以上、一般労働者)。中央値・四分位・十分位は公表値をそのまま載せています。都道府県別の分布は公表されていないため、この節は全国の値です。

ランキング

都道府県別の平均月給

機械組立の平均月給(所定内給与額、2025年) 都道府県名から、その県の詳しいページに移動できます 全国 31.0万円
  1. 1 東京都 37.9万円実質1位
  2. 2 奈良県 35.3万円実質2位
  3. 3 神奈川県 35.1万円実質5位
  4. 4 三重県 34.6万円実質4位
  5. 5 岡山県 34.6万円実質3位
  6. 6 愛知県 33.4万円実質6位
  7. 7 北海道 33.2万円実質10位
  8. 8 茨城県 33.2万円実質7位
  9. 9 滋賀県 32.8万円実質8位
  10. 10 福井県 32.5万円実質9位
  11. 11 京都府 32.2万円実質12位
  12. 12 千葉県 31.7万円実質14位
  13. 13 福島県 31.5万円実質13位
  14. 14 兵庫県 31.1万円実質15位
  15. 15 群馬県 30.9万円実質11位
  16. 16 静岡県 30.7万円実質17位
  17. 17 栃木県 30.6万円実質16位
  18. 17 徳島県 30.6万円実質18位
  19. 19 埼玉県 30.3万円実質19位
  20. 20 和歌山県 29.8万円実質21位
  21. 21 長崎県 29.8万円実質22位
  22. 22 島根県 29.8万円実質23位
  23. 23 山口県 29.6万円実質25位
  24. 24 鹿児島県 29.3万円実質20位
  25. 25 広島県 29.3万円実質24位
  26. 26 愛媛県 28.9万円実質26位
  27. 27 新潟県 28.5万円実質27位
  28. 28 宮城県 28.4万円実質30位
  29. 28 山形県 28.4万円実質35位
  30. 30 長野県 28.1万円実質28位
  31. 31 香川県 27.9万円実質32位
  32. 32 大阪府 27.9万円実質31位
  33. 33 福岡県 27.9万円実質29位
  34. 34 秋田県 27.8万円実質36位
  35. 35 佐賀県 27.7万円実質33位
  36. 36 大分県 27.5万円実質34位
  37. 37 山梨県 27.2万円実質37位
  38. 38 岩手県 27.0万円実質39位
  39. 39 石川県 26.6万円実質40位
  40. 40 岐阜県 26.5万円実質38位
  41. 41 青森県 26.4万円実質41位
  42. 42 富山県 25.8万円実質42位
  43. 43 鳥取県 23.6万円実質43位
  44. 44 熊本県 23.4万円実質44位

実質の順位は、消費者物価地域差指数(家賃を除く総合、2024年)で調整した月給の順位です(当サイト算出)。推計労働者数が100人未満の県は順位に含めていません。

物価調整

物価の違いを考えた順位

物価の地域差(家賃を除く総合、2024年)で調整した機械組立の月給は、東京都が37.1万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは山形県(名目28位、実質35位)です。

  1. 1東京都 37.1万円相当(名目1位)
  2. 2奈良県 35.8万円相当(名目2位)
  3. 3岡山県 35.2万円相当(名目5位)
  4. 4三重県 34.9万円相当(名目4位)
  5. 5神奈川県 34.2万円相当(名目3位)
  6. 6愛知県 33.9万円相当(名目6位)
  7. 7茨城県 33.8万円相当(名目8位)
  8. 8滋賀県 33.2万円相当(名目9位)
  9. 9福井県 32.6万円相当(名目10位)
  10. 10北海道 32.3万円相当(名目7位)

上位10都道府県。計算式:所定内給与額 ÷(消費者物価地域差指数 ÷ 100)

年齢別

年齢による月給の違い(全国)

全国の機械組立の年齢階級別の平均月給(2025年) 全国の機械組立

全国の機械組立の年齢階級別の平均月給です。

数値を表で見る
全国の機械組立の年齢階級別の平均月給(所定内給与額)
年齢全国の機械組立
19歳以下21.5万円
20〜24歳23.9万円
25〜29歳26.2万円
30〜34歳28.3万円
35〜39歳31.3万円
40〜44歳33.7万円
45〜49歳35.1万円
50〜54歳35.7万円
55〜59歳37.6万円
60〜64歳29.0万円
65〜69歳27.0万円
70歳以上25.3万円

需給

求人の多さ(有効求人倍率)

機械組立を含む「機械組立設備制御・監視従事者」の有効求人倍率(2025年度、当サイト算出)は全国で0.84倍で、最も高いのは島根労働局管内の3.10倍、最も低いのは徳島労働局管内の0.14倍です。

年度の月間有効求人数の合計 ÷ 月間有効求職者数の合計で当サイトが算出(厚生労働省「一般職業紹介状況」雇用関係指標(年度)、パートタイムを含む常用、都道府県労働局別)。職業中分類「機械組立設備制御・監視従事者」の値です。

よくある質問

機械組立の給料について

機械組立の給料が一番高い都道府県はどこですか?
機械組立の平均月給(所定内給与額)は全国平均が31.0万円で、44都道府県のうち最も高いのは東京都の37.9万円、最も低いのは熊本県の23.4万円です(差は14.5万円、1.62倍)。
物価を考えると、機械組立の給料が高い都道府県はどこですか?
物価の地域差(家賃を除く総合、2024年)で調整した機械組立の月給は、東京都が37.1万円相当で1位になり、名目との順位の差が最も大きいのは山形県(名目28位、実質35位)です。
機械組立の求人が多い都道府県はどこですか?
機械組立を含む「機械組立設備制御・監視従事者」の有効求人倍率(2025年度、当サイト算出)は全国で0.84倍で、最も高いのは島根労働局管内の3.10倍、最も低いのは徳島労働局管内の0.14倍です。
機械組立の年収・月給の中央値はいくらですか?
全国の機械組立の所定内給与額は、中央値が28.9万円で、平均の31.0万円と比べると平均を2.2万円下回り、一部の高い給与が平均を押し上げるぶん、真ん中の人の感覚に近いのは中央値の28.9万円です。機械組立の下位10%は21.1万円以下、上位10%は43.8万円以上で、真ん中の半分(第1四分位〜第3四分位)は24.3万円〜36.2万円の範囲に入ります。
機械組立の給料はどのくらいの幅がありますか?
最も人数が多いのは月給24.0万円〜26.0万円の層で、機械組立全体の12.8%(16,870人)を占めます。
機械組立は企業の大きさで給料が違いますか?
企業規模で見ると、機械組立の中央値は1,000人以上の企業で31.4万円、10〜99人の企業で28.9万円で、差は2.5万円です。
機械組立の男女の給料差はどのくらいですか?
男女別では、機械組立の中央値は男性が30.0万円、女性が23.9万円で、女性は男性の79.6%にあたります(同じ機械組立でも、年齢・勤続年数・役職・労働時間の違いがこの差に含まれます)。

関連ページ

出典

データの出典と算出方法

このページのデータの更新日:

  • 一般職業紹介状況(職業安定業務統計)

    雇用関係指標(年度)第4表 都道府県別 雇用形態別 職業(中分類)別 有効求人数(2023〜2025年度)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040455706 公開・更新:2026年5月29日 取得:2026年9月15日

  • 一般職業紹介状況(職業安定業務統計)

    雇用関係指標(年度)第5表 都道府県別 雇用形態別 男女別 年代別 職業(中分類)別 有効求職者数(2023〜2025年度)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040455707 公開・更新:2026年5月29日 取得:2026年9月15日

  • 小売物価統計調査(構造編)

    地域別価格差 10大費目別消費者物価地域差指数 (全国平均=100)-全国,地方,都道府県,都道府県庁所在市及び政令指定都市(2013年~)(2013〜2024年)

    e-Stat データベース ID:0003441258 公開・更新:2026年4月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    職種第5表 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421120 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421195 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421196 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421197 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

  • 賃金構造基本統計調査

    都道府県別第3表 都道府県、職種(特掲)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(2025年)

    e-Stat 統計表ファイル ID:000040421198 公開・更新:2026年3月24日 取得:2026年9月15日

次の都道府県は、推計労働者数が少ないなどの理由で掲載していません:高知県、宮崎県、沖縄県

データの出典と算出方法の詳しい説明